TCFDフレームワークに基づく開示

タカラバイオグループは、「持続的な社会の実現」および「当社グループの持続的な成長」に向けて、気候変動に関わるリスクと機会を的確に評価し、事業運営への影響や対応策を明確にして、ステークホルダーへの積極的な情報開示に努めています。評価にあたっては、気候変動財務情報開示タスクフォース（TCFD）に基づくシナリオ分析を活用し、世界の平均気温を産業革命前に比べて2℃未満に抑制される「2℃未満シナリオ」と、同じく4℃上昇する「4℃シナリオ」を用いてシナリオ分析を行い、当社事業に与える影響度と発生可能性を評価するとともに、その対応策を検討しています。
継続的にリスク・機会の見直しや対策の具体化を進め、中長期の経営戦略に反映させ、気候変動に対する経営戦略の高度化に努めます。

② 戦略
タカラバイオグループは、気候変動による世界的な平均気温の上昇が社会に及ぼす影響は甚大であると認識し、気温上昇を抑制する活動に貢献していくことは重要と考えています。タカラバイオグループでは、2℃未満シナリオへの対応力を強化すべく、気候関連のリスクと機会がもたらす事業への影響を把握し、戦略の策定を進めています。平均気温が産業革命前に比べて2℃未満に抑制される「2℃未満シナリオ」と、同じく4℃上昇する「4℃シナリオ」を用いてシナリオ分析を行い、当社事業に与える影響度と発生可能性を評価するとともに、その対応策を検討し、当社グループにとって影響後が大きいリスクと機会を下表にまとめました。シナリオ分析では、IPCC（国連の気候変動に関する政府間パネル）のRCP2.6（2℃未満シナリオ）、RCP8.5（4℃シナリオ）、WRI Aqueduct（世界水資源研究所が公開する世界の水リスクの評価ツール）などを参照しました。

2℃未満シナリオ

4℃未満シナリオ

表１.シナリオ分析結果(抜粋)

† 時間軸

中期：2030年まで　長期：2030年以降
‡ 影響度

連結営業利益もしくは連結純資産の影響額として、小 (10億円未満)、中 (10億円～30億円)、大 (30億円以上)を基準に評価
§  事業リスク/機会

財務への影響度と発生可能性を考慮し総合的に評価

③ リスク管理
タカラバイオグループは、気候変動に伴うリスクについて、TCFD提言の沿ったシナリオ分析・評価を行うなど、リスクの顕在化による悪影響や損失を極小化するための体制を整えています。当社の事業継続や、財務的影響が大きい主要な製造拠点を対象に影響度、発生頻度によるリスクレベルを随時評価しています。特定したリスク・機会やその対応策は、社長執行役員を委員長とし、各事業を担当する執行役員で構成されるサステナビリティ推進委員会で協議し、取締役会へ報告します。

④指標と目標
タカラバイオグループは、2021年6月に策定した「サステナビリティ経営推進基本方針」の重要取組み課題である「環境」の中で、CO₂削減については、2025年度の売上高当たりのCO₂排出量（原単位）を、2018年度比で50%とすることを目標としました。2023年度時点では当社グループのCO₂排出量（原単位）は2018年度比で89%となりました（下表）。
今後も継続的にリスク・機会の見直しや対策の具体化を進め、中長期の経営戦略に反映させ、気候変動に対する経営戦略の高度化に努めます。