タカラバイオ株式会社では、2025年 4 月 1 日付で以下の通り組織改正と人事異動を行います。
【組織改正】
以下の組織を新設する。
営業管理部、遺伝子解析センター第３部、情報システム部
【人事異動】
＜執行役員＞
|
新職 |
旧職 |
継続職 |
氏名 |
|
営業統括 |
CDM推進本部長 |
副社長執行役員※ CDM事業管掌 |
峰野 純一 |
|
渉外開発統括 |
コーポレート本部長 |
専務執行役員※※ CFO |
浜岡 陽 |
|
海外事業統括 |
海外事業本部長 |
専務執行役員※※ 試薬機器事業管掌 |
宮村 毅 |
|
CDXO＊ 製造統括 |
CMCO兼管理本部長 |
専務執行役員※※ |
日下部 克彦 |
|
専務執行役員 |
常務執行役員 |
SCM本部長 |
中島 恭子 |
|
営業管理部長 |
― |
常務執行役員 営業本部長 |
小寺 晃 |
|
常務執行役員 CDM推進本部長 |
試薬・機器事業管掌役員付担当部長（部長待遇） |
― |
橋爪 克仁 |
|
人事総務本部長 兼 総務部長 |
コーポレート本部副本部長兼人事部長 |
執行役員 |
西脇 紀孝 |
|
コーポレート本部長 |
コーポレート本部副本部長兼広報・IR部長 |
執行役員 |
掛見 卓也 |
|
製造本部長 |
開発本部長 |
執行役員 |
榎 竜嗣 |
|
遺伝子解析センター第１部長 |
遺伝子解析センター第２部長 |
執行役員 CDM推進本部副本部長 |
佐藤 昭之 |
|
海外事業本部長 |
海外事業本部副本部長 |
執行役員 |
友久 大輝 |
|
渉外開発本部長 |
開発本部副本部長 |
執行役員 |
田中 舞紀 |
※印の執行役員は取締役副社長兼務
※※印の執行役員は専務取締役兼務
*Chief Digital Transformation Officer
＜部長＞
|
新職 |
旧職 |
継続職 |
氏名 |
|
CDM本部長 |
CDM推進本部副本部長兼CDMセンター第３部長 |
― |
髙橋 秀一 |
|
製造管理本部長 兼 情報システム部長 |
管理本部副本部長兼事業管理部長 |
― |
林 義弘 |
|
コーポレート本部副本部長 兼 事業管理部長 |
財務部長 |
― |
穴穂 忠之 |
|
人事総務本部副本部長 兼 広報・ＩＲ部長 |
総務部長 |
― |
山本 英樹 |
|
渉外開発本部副本部長 |
CDM推進本部副本部長兼CDM推進部長 |
― |
武蔵野 薫 |
|
CDM推進部長 |
CDMセンター第５部長 |
CDM推進本部副本部長 |
蝶野 英人 |
|
品質管理本部副本部長 |
― |
品質試験センター第３部長 |
池井 辰夫 |
|
CDM本部副本部長 |
― |
CDMセンター第１部長 |
田原 謙一 |
|
CDM本部副本部長 兼 CDMセンター第３部長 |
開発本部副本部長兼基盤技術開発センター長（部長待遇） |
― |
岡本 幸子 |
|
製造本部副本部長 |
SCM本部副本部長 |
製造第２部長 |
小代 俊浩 |
|
財務部長 |
財務部部長代理 |
― |
勝見 陽子 |
|
人事部長 |
人事部部長代理 |
― |
清野 一興 |
|
遺伝子解析センター第２部長 |
CDM推進部専門部長 |
― |
辻本 善政 |
|
遺伝子解析センター第３部長 |
CDM推進部次長 |
― |
梅津 秀樹 |
|
品質試験センター第1部長 |
品質保証第１部長 |
― |
田辺 雅茂 |
|
品質試験センター第２部長 |
製造第１部長 |
― |
戸村 大助 |
|
品質保証第1部長 |
製造管理部専門部長 |
― |
藤村 真一 |
|
CDMセンター第５部長 |
基盤技術開発センター次長 |
― |
片山 敬章 |
|
設備管理部長 |
品質試験センター第２部長 |
― |
河合 高志 |
|
製造第１部長 |
製造第１部部長代理 |
― |
龍田 祐治 |
以上
この件に関するお問い合わせ先 ： タカラバイオ株式会社 広報・IR部
Tel 077-565-6970
当資料取り扱い上の注意点
資料中の当社による現在の計画、見通し、戦略、確信などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績に関する見通しであり、これらは現時点において入手可能な情報から得られた当社経営陣の判断に基づくものですが、重大なリスクや不確実性を含んでいる情報から得られた多くの仮定および考えに基づきなされたものであります。実際の業績は、さまざまな要素によりこれら予測とは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。実際の業績に影響を与える要素には、経済情勢、特に消費動向、為替レートの変動、法律・行政制度の変化、競合会社の価格・製品戦略による圧力、当社の既存製品および新製品の販売力の低下、生産中断、当社の知的所有権に対する侵害、急速な技術革新、重大な訴訟における不利な判決などがありますが、業績に影響を与える要素はこれらに限定されるものではありません。
